ヒノキヤグループの株式交換による上場廃止と株主の今後について（2022年4月25日廃止）
2022年2月10日、東証1部上場のヤマダホールディングス(9831)はヒノキヤグループ(1413)を株式交換で完全子会社化すると発表しました。
・ヒノキヤグループは2022年4月25日上場廃止
・ヤマダホールディングス「1」、ヒノキヤグループ「6.2」
ヒノキヤグループは2022年4月25日（月）に上場廃止になります。最終売買日は4月22日（金）です。
重要な株式交換比率は、ヤマダホールディングス「1」に対して、ヒノキヤグループ「6.2」です。上場廃止後、ヒノキヤグループ1株はヤマダホールディングス6.2株に換わります。
例えば、ヒノキヤグループ100株はヤマダホールディングス620株です。ヤマダホールディングスは100株単位で取引するので、20株が単元未満株です。
（2022年4月まで）ヒノキヤグループ100株
（2022年5月から）ヤマダホールディングス620株
単元未満株は、SBI証券やマネックス証券などのネット証券を利用すれば、普通に売買できます。単元未満株でも株数に応じて配当金がもらえます。
ヒノキヤグループの株価について
両社の株価は「1」と「6.2」に近づくように動きます。サヤ寄せです。
2月10日時点でヤマダホールディングス403円、ヒノキヤグループ2,126円でした。仮にヤマダホールディングスの株価が403円で動かないとすると
403円×6.2＝2,498.6円
となり、ヒノキヤグループは約373円割安の状態です。ただし、ヤマダホールディングスの株価も動くので
・ヤマダホールディングス500円、ヒノキヤグループ3,100円
・ヤマダホールディングス300円、ヒノキヤグループ1,860円
という組み合わせもあります。
親会社「ヤマダホールディングス」の株価が上がれば、子会社「ヒノキヤグループ」の株価も上がる。逆に親会社が下がれば子会社も下がる。この傾向が上場廃止まで続く見込みです。
