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6月最後のNISA口座

2018.07.01

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NISAランキング紹介です。SBI証券のNISAランキングでは、このような結果になりました。

買付金額ランキング

順位 前週比 コード 銘柄名 現在値
1 3197 すかいらーくホールディングス(6月・12月優待) 1,639
2 8411 みずほフィナンシャルグループ 186.5
3 7201 日産自動車 1,078
4 8591 オリックス 1,752
5 2914 日本たばこ産業(6月・12月優待) 3,095
6 7751 キヤノン 3,631
7 9201 日本航空 3,928
8 2928 ライザップグループ 1,603
9 8306 三菱UFJフィナンシャル・グループ 631.1
10 4502 武田薬品工業 4,678

出来高ランキング

順位 前週比 コード 銘柄名 現在値
1 8411 みずほフィナンシャルグループ 186.5
2 8918 ランド 13
3 9318 アジア開発キャピタル 11
4 2315 カイカ 55
5 3197 すかいらーくホールディングス(6月・12月優待) 1,639
6 9263 ビジョナリーホールディングス(4月・10月優待) 172
7 3765 ガンホー・オンライン・エンターテイメント 282
8 1606 日本海洋掘削 59
9 1699 野村原油 476
10 7201 日産自動車 1,078

保有残高ランキング

順位 前週比 コード 銘柄名 現在値
1 8411 みずほフィナンシャルグループ 186.5
2 3197 すかいらーくホールディングス(6月・12月優待) 1,639
3 7201 日産自動車 1,078
4 8267 イオン 2,370
5 8031 三井物産 1,847.5
6 7751 キヤノン 3,631
7 2914 日本たばこ産業(6月・12月優待) 3,095
8 7203 トヨタ自動車 7,170
9 2928 ライザップグループ 1,603
10 8306 三菱UFJフィナンシャル・グループ 631.1

買付金額ランキング(ジュニアNISA)

順位 前週比 コード 銘柄名 現在値
1 3197 すかいらーくホールディングス(6月・12月優待) 1,639
2 8591 オリックス 1,752
3 8411 みずほフィナンシャルグループ 186.5
4 6178 日本郵政 1,213
5 2914 日本たばこ産業(6月・12月優待) 3,095
6 9201 日本航空 3,928
7 7201 日産自動車 1,078
8 2928 ライザップグループ 1,603
9 3387 クリエイト・レストランツ・ホールディングス 1,621
10 5406 神戸製鋼所 1,014

出来高ランキング(ジュニアNISA)

順位 前週比 コード 銘柄名 現在値
1 8411 みずほフィナンシャルグループ 186.5
2 9318 アジア開発キャピタル 11
3 3197 すかいらーくホールディングス(6月・12月優待) 1,639
4 8591 オリックス 1,752
5 9980 マルコ 272
6 4689 ヤフー 368
7 8306 三菱UFJフィナンシャル・グループ 631.1
8 8912 エリアクエスト(6月優待) 255
9 9831 ヤマダ電機 551
10 9263 ビジョナリーホールディングス(4月・10月優待) 172

保有残高ランキング(ジュニアNISA)

順位 前週比 コード 銘柄名 現在値
1 3197 すかいらーくホールディングス(6月・12月優待) 1,639
2 4661 オリエンタルランド 11,625
3 8411 みずほフィナンシャルグループ 186.5
4 8591 オリックス 1,752
5 9433 KDDI 3,031
6 7201 日産自動車 1,078
7 3387 クリエイト・レストランツ・ホールディングス 1,621
8 2914 日本たばこ産業(6月・12月優待) 3,095
9 2928 ライザップグループ 1,603
10 3048 ビックカメラ 1,709

※2月・8月優待銘柄をピンクで表示、3月・9月優待銘柄をブルーで表示。

6月25日から29日までの様子です。6月26日が権利付最終日だったため、優待銘柄の活躍を期待していました。

しかし、普段から取引されている常連ばかりで、新しいものはエリアクエストくらいでした。

「新」マークが付く銘柄も過去に何度もランクインしたものが多いです。NISAでは定番の銘柄を好む傾向が強まっています。

その他、日本海洋掘削はマネーゲームです。売却益が非課税になるNISA口座では、利益がそのまま儲けになります。

NISA口座は投資枠が限られているので、買いすぎる心配もありません。NISAの本来の目的とは異なる形で活用されています。

株式市場全体の取引量が減少する中、個人投資家の勢いも、かなり落ち着いているようです。

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